【米国株】（不労所得）資産運用は米国株に集中投資！年4回の配当がセミリタイアには欠かせない
TETO（てと）は、サラリーマンとして働く給与以外に『定期収入』を得ています。それら収入の合計が給与収入を超えたときセミリタイア達成とします。
また、それら収入の一部を運用することで、資産の最大化を図り富裕層（金融資産1億以上）の仲間入りし経済的自由を手に入れることを目指します。
資産運用と副収入（配当）の手段として、TETO（てと）が実践する米国株投資をご紹介します。
1. なぜ米国株に集中投資なのか
TETO（てと）の資産構築は米国株に集中投資です。NISAやiDecoも利用していますが、そちらも米国株式に連動する投資信託に積み立てています。（楽天・全米株式インデックス・ファンド ）
個別銘柄選択時にはセクター毎に分散するなどしていますが、投資先としての企業はすべて米国を本拠とする企業です。
これを真似するにはとても不安ですよね。気持ちは良く分かります。分散投資って基本ですものね。
では（心配なので）そのリスクを考えてみましょう。
その１：米国株の代表的指標であるNYダウが史上最高値の更新を続けるなか、もはや米国株は既に割高で上がる余地が無いなのではないか。
その２：経済発展目覚ましい中国やインドに世界の覇権を奪われるのではないか。
うん、どちらもありえそうです。
しかしそれら心配を補って余りある理由があると思っています。
1-1. ETFで全世界株式と全米株式を比較してみる
そもそも各国の企業に分散して投資することに意味はあるのでしょうか。全世界中の企業に分散するETFと米国企業に投資するETFで見ると分かりやすいです。
全世界の株式に連動したETFのVT（バンガード・トータル・ワールド・ストックETF）と、すべての米国上場企業株式に連動するETFのVTI（バンガード・トータル・ストック・マーケットETF）の過去10年間のリターンを比較してみます。
そのリターン差は実に2倍以上！さすがはアメリカといったところですが、ここに注目する点があって、実はVTについても米国企業が構成銘柄の半分を占めています。
ということはVTの残りの半分（つまり米国企業以外）が、リターンの足を引っ張っていることを意味するわけです。
ではリターンが少ないなら、VTはその分下落時のリスク分散されているのかもしれません。なにせ全世界の株式に分散しているわけですから。
米国発の（強烈な！）金融ショックであった2008年から2009年付近を見てみます。
。。ほぼ同じ割合で下落していますね笑
相場を大きな車で例えると、米国以外の各国株式は株価上昇時にはブレーキを踏み、下降の時にはブレーキを踏まないわけです。
さてあなたが米国株以外を買う理由はありますか？
この理由が説明できない限り、米国株以外に投資するのはやめましょう。自分の大切なお金を投資するのだから、きちんと納得した上で投資するべきです。
なんとなく心配とか不安だという理由で各国に分散投資すると、せっかくのリターンを取り逃がすこととなってしまいます。
1-2.米国が世界の覇権国で無くなる日は来るのか？
来るでしょう笑
しかし今すぐでは無さそうです。少なくとも現時点でアメリカだけが失速しそうな理由は見当たりません。
日々のニュースでは米国経済の不安をあおるニュースは溢れています。（中国との関係やトランプ大統領の存在^^;）
しかし次の理由においてこれからも米国優位の時代は続くと思います。
それは教育です。
圧倒的先進国ながら人口が増え続け、子どもたちが世界最高峰の教育を受けています。
各国の優秀な人材を受け入れるための投資を惜しまず、イノベーションが生まれる続けるアメリカに、この現代社会においてはちょっと死角が見当たりません。
1-3.覇権がアジアへ移ったときのこと
しかしその時のことを想像しておくことは大切です。
アメリカの覇権が奪われるとすれば中国やインドなどアジアの国でしょう。そしてアメリカは世界2位や3位の経済規模となったとします。
ではそのとき米国巨大企業群が持つ、その潤沢なキャッシュフローが変わるでしょうか。
例えばコカ・コーラやジョンソン・エンド・ジョンソンは相変わらず世界トップ企業ではないでしょうか。中国やインドにそれを上回るブランド力を持つ企業が誕生するでしょうか。
中国やインドの企業だけが成長するわけではありません。アメリカ企業はそれ以上の資金を投資し、成長するわけです。
TETO（てと）は相変わらず世界中の人々はコカ・コーラを飲み、ジョンソン・エンド・ジョンソンの薬を使っていると思います。
少なくともあと50年くらいは。
2. 『定期収入』としての配当と株主資本により企業が成長すること
そして、銘柄選択において重要視するのが配当です。
TETO（てと）は『定期収入』を大切にしています。また株は買ったら（復旧見込みのない減配や致命的な業績悪化等無い限り）売るつもりはありません。
よって例えば配当利回りが年率で5%ある銘柄に100万円投資した場合、年50,000円（課税前）の配当が毎年不労所得とし得られます。
また配当だけでなく長い歴史を誇り、世界中の人々に（圧倒的に認知された）欠かせないモノやサービスを提供している企業は、景気が悪くなろうとも、それらを世界中の人々は求めるため、資本は確かな利益を元に成長し、それが株価に反映されるので投資元本も大きく成長するものと考えています。
こうした理由からTETO（てと）は米国企業のみに投資しています。
給与以外にFXでも定期収入を得ていますが、株投資でも愚直に収入の一部を再投資し資産を最大化させつつ配当による定期収入を得ているのです。
